トムソンネットでは創業以来、4000名を超える方々に研修を行ってきましたが、その蓄積した
ノウハウなどをわかり易くまとめた「図説シリーズ」として刊行してきました。
また、その他にも専門知識豊富なメンバーが様々な著作物を刊行しています。
永年保険ビジネスに携わってきた弊社コンサルタントのノウハウをお読みいただき日々の業務に
お役立てください。
図説 損害保険ビジネス＜第４版＞ 金融財政事情研究会 刊
図説 損害保険代理店ビジネスの新潮流 金融財政事情研究会 刊
図説 生命保険ビジネス＜第２版＞ 金融財政事情研究会 刊
生命保険ビジネスのなりたち、商品開発から募集、保険金支払いに至る業務のポイント、経営環境の変化と今後の経営戦略方向を、ワンテーマ見開き2ページでわかりやすく図説しています。
本改訂版で特に取り上げた環境変化は
・新型コロナパンデミック
・参入生保の多様化
・少子高齢化の進展
・DX(医療技術、ビッグデータ活用による商品設計・提案、非対面募集、引受判断、保険金請求・支払査定)
・人生100年時代における健康長寿志向の高まりと保険ニーズの変化
etc
本書は生損保募集人研修、保険業界志望者に最適のビジネスガイド。生保ビジネスに関わる多くの皆様への一助になれればと願っております。 Amazonでも好評発売中です。
保険募集制度の歴史的転換 ― 募集改革の経緯・狙い・展望
(株)保険教育システム研究所 刊
保険募集制度は、1948年に制定された「保険募集の取締りに関する法律（募取法）」の制定によって制度的に確立した。しかし、それ以降、全面的に保険業法が改正された1996年の保険自由化の際にも改革は先送りされる。そして、約70年の時を経た2016年、ついに保険募集制度は歴史的な転換期を迎えることになった。
本書はそこに至る経緯を踏まえ、新しい時代の保険募集制度の内容、今後の展望を記した上で、新たな制度の下での保険代理店、保険会社の業務がどのように変わるべきかを記している。また、巻末の資料は、複雑で分かりにくい法規と監督指針を項目的に並べなおしているため実務にも有用になっている。
保険代理店にとっての顧客本位の業務運営
(株)保険教育システム研究所 刊
金融庁は検査・監督の全面的な見直しに踏み切った。厳しいルールの下での業務運営を金融事業者に求めるルール・ベースが見直され、プリンシプル・ベースが登場する。プリンシプルの具体的な内容が「顧客本位の業務運営の原則」だ。金融事業者はこの原則の枠内で創意工夫を凝らしたベスト・プラクティスを競い合うことになる。
本書は、保険代理店が金融事業者の一翼を担い、この原則の下での業務運営に乗り出すことになる中で、保険代理店にとっての顧客本位の業務運営にスポットライトを当てて、どのように対応すべきかを解説したものである。巻末に、ほけんの窓口社長窪田泰彦氏と筆者との対談も掲載されている。
変わり続ける保険事業 ― 保険業界の明日を考える
(株)保険教育システム研究所 刊
本書は、筆者が様々な業界紙誌に書き続けたものを一冊に集大成したものである。筆者は、損害保険会社に勤務した後、日本損害保険協会で役員を務めた。その間、長く、商品業務部門、企画部門等、行政との接点が多々ある業務に携わっている。
従って、本書に記されたテーマは、「東日本大震災と地震保険」、「保険事業全般」、「保険商品」、「新しい保険募集ルール」、「代理店経営」、「保険行政」、「損害保険事業の基盤」など多岐にわたっているが、保険事業を制度的観点から捉えた記述が多い。中でも、東日本大震災における地震保険に関する記述には、損保協会の中央対策本部事務局長を務めた筆者の思いがにじみ出ている。
Executive Liability 会社経営トップの賠償責任と保険
(株)保険教育システム研究所 刊
日本における損保代理店にとって、学習教材や研修カリキュラムは保険会社から提供されるモノがほとんどです。
新規に代理店として参入する場合はともかく、代理店として保険会社から自立して行こうとする代理店にとっては、むしろ、既存保険会社とは別個に代理店のために独自の教材、研修カリキュラムが必要になってくると思われます。特に、企業マーケットを扱う独立系（乗合型）代理店の活躍が期待される昨今では、そのニーズが高くなっていると思われます。
こうした背景をもとに独立系代理店のニーズに応えるため、今般、米国の保険代理店研修教材を提供している「NARA」が出版している教材の中から「Executive Liability」を選び、これを日本語に訳して日本の独立系代理店向け教材として出版を行うことになりました。日本においても今後、これらの会社経営者のリスクをカバーする保険商品への二―ズは急速に高まっていくものと考えます。
本誌は、米国の法令、慣習のもとに開発された会社経営者のための賠償責任保険商品の解説とその引き受けにあたっての実務を紹介したものですが、日本の保家ビジネスにおいても示唆に富む点が多く、実務に携わる代理店や保険会社社員のみならず保険研究者にとっても大変参考になる教材であると確信します。
